クライアント先の実行力を上げる3つの質問

社労士の卒業生から

こんな相談がありました。

「人材ナビゲーターとして、

1回2時間、年間12回で

組織の成果を出すプログラムを

設計したいのですが、

どうすればいいでしょうか?」

ここで私が最初に聞いたのは

こんな質問です。

「実行するのは誰ですか?」

すると卒業生は

「社長です」と答えました。

「では、社長が実行できないと言ったら

どうしますか?」

「やれるように教えますよ」

「なるほど。では誰がやれるように

なったらいいですか?

やれるようになってほしい人に

この面談に来てもらえますか?」

実は、多くのコンサルや研修が

うまくいかない理由は

ここにあります。

内容がどんなに素晴らしくても、

実際に行動する人が

明確になっていないんです。

組織の問題を解決するには、

必ず誰かが行動を変える必要があります。

でも「誰が」「何を」「いつまでに」

やるのかが曖昧だと、

結局誰も動かないわけです。

特に組織の問題では、

権限を持っている人と

実際に行動する人が

違うことがよくあります。

社長は「やれ」と言うけれど、

実際にやるのは現場の管理職。

でも管理職は研修に参加しておらず、

なぜやるのかも

どうやるのかも分からない。

これでは成果が出るはずがありません。

だからこそ、

プログラムを設計するときは

まず「実行するのは誰?」を

明確にする必要があります。

権限決定者と実行者が同じなら、

毎回同じ人に参加してもらう。

違うなら、実行者にも

参加してもらう。

そして実行者が

「やれません」と言ったときに、

「やれるように一緒に考えましょう。

どうすればやれるようになりますか?」

とサポートできる体制を

作っておくということです。

これは一見当たり前のことに

聞こえるかもしれません。

でも実際には、

内容の企画に夢中になって、

実行体制を後回しにしている

ケースが本当に多いです。

どんなに良いアイデアも、

実行されなければ意味がありません。

次回プログラムを企画するときは、

ぜひ「実行するのは誰?」から

考えてみてください。

追伸:

上記の記事のような問題も

本人たちに仮想体験ゲームを

やってもらうことで

浮き彫りにすることができます。

役割や指示を明確にせずに

ゲームを進めていこうとすると

どこかで行き詰まりが生じたり

時間が足りなかったりして

ゴールまでいけないということになります。

それが組織内でも起こっている

問題なんですね。

この点をゲーム後の振り返りで

参加者に問いかけることで、

本人たちの行動の変化に

つながりやすくなります。