コンサルティングでは
経営者の意思決定に
否応なく関わることになります。
このとき、経営者の決断が早ければ
コンサル費用に対する効果、
つまり費用対効果が高くなります。
ではどうしたら経営者の決断を
上手く促すことができるのか。
どういう時に促して、
どういう時に止めた方がいいのか。
今回はそのヒントをお伝えします。
「行動経済学」を活用して促す方法
行動経済学の
確率荷重関数という言葉を
ご存知でしょうか。
簡単にお伝えすると
人は低確率を過大評価し、
高確率を過小評価する
というものです。
これをコンサルティングに応用することで
どこで決断を促すべきかが
ある程度判断できます。
例えば経営者が
「なんとなくできそう（6割ぐらいできそう）」
と主観的に思っていることは、
実際には8割ぐらい成功します。
ですからコンサルティングとしては
経営者がなんとなくできそうと
思えるラインまでイメージを明確化して
そこで背中を押すような
一言や質問をすることで、
決断を早めることができるということです。
もちろんそれでも成功確率は8割ですから、
実際に背中を押すか否かは
こちらの覚悟も問われます。
最後はやはり誠実さが
ものを言うということですね。
組織開発コンサルタント養成講座では
行動経済学までは扱いませんが、
養成講座卒業後のサポートメニューで
行動経済学を学べる講座を用意しています。
1時間で意思決定できるのか、
30分で意思決定できるのかは
忙しい経営者にとっては大きな問題です。
これまで1時間かかっていた
意思決定を30分にできれば、
その分だけフィーを上げて
もらうこともできるでしょう。
意思決定を正しく促して
早めていくことは
双方にとってメリットです。
養成講座を卒業したら
ぜひこういった補足の武器も
手に入れて頂きたいと思います。